大学院 工学・マネジメント研究科
工学と経営学の融合教育、さらなる高度化を目指して。
「工学と経営学の融合教育」のさらなる高度化を目指し、環境を守るテクノロジーとマネジメントを身につけ、地域の発展に貢献できる人材を育成します。
公立諏訪東京理科大学大学院の概要
工学・マネジメント研究科 工学・マネジメント専攻 修士課程
- 修業年限
- 2年(※)
- 学位
- 修士(工学)、修士(経営学)、修士(学術)
- 入学定員
- 30人(収容定員60人)
(※)長期履修学生制度を設けており、2年間の授業料で3年間学べます。
(社会人特別選抜により入学した者が対象。)
工学・マネジメント研究科 工学・マネジメント専攻 博士後期課程
- 標準修業年限
- 3年(※)
- 学位
- 博士(工学)、博士(学術)
- 入学定員
- 2人(収容定員6人)
(※)長期履修学生制度を設けており、3年間の授業料で最長5年間学べます。
(社会人特別選抜により入学した者が対象。)
基本理念
(1)21世紀の社会でリーダーシップを発揮できる人材の育成
「主体性を確立した人材」にとどまらず、時代の要求する新しい考え方、方法論、技術を駆使して、組織の中でリーダーシップを発揮できる人材を育成します。
(2)地域企業の技術力・経営力の向上に寄与し、地域産業の発展に貢献
地域に開かれた大学として産学官連携のもとに、新技術の創出、社会システムとしての展開とこれをマネジメントする一連の流れをカリキュラムに盛り込み、人材を教育することと先端的研究をもって地域産業の発展に貢献します。
教育理念
2つの基本理念を実現させるため、次の特徴ある教育理念を掲げます。
(1)「工学と経営学の融合教育」の更なる高度化
学部で実施した「ビジネス社会との関係を理解できる技術者と技術の性格や技術革新の意味が理解できるビジネスの専門家の育成」の教育を、さらに実社会で必要とされるレベルまで高度化し学習できるよう教育をします。
(2) 地域社会へ貢献できる人材育成
長野県及び諏訪地域の産業・社会構造を理解し、技術力、システム力、経営力をもって地域に貢献できる人材を育成します。併せて、地域の産業界や自治体の人材を高度化するための教育機関として、社会人学生を受け入れ、地域社会の活性化に寄与します。
(3) 特徴ある先端分野の教育・研究の深耕
本大学の特徴ある先端領域の基礎・応用・システム研究をさらに深める研究を通じて、高度な知識を持ち自ら研究できる人材を育成します。
融合教育と専門コース
「工学と経営学の融合教育」を強化し、工学から経営学にわたる幅広い学問領域に共通する融合教育を施すために、2学部4学科の境界を取り払い、先端技術の深耕とそこで獲得された技術の社会システムへの応用・展開及び社会システム・組織などをマネジメントする一連の流れを意図した新たな1研究科1専攻の大学院です。
融合教育を共通の柱としながら、修士課程に2つの専門コース、博士後期課程に2つの学問領域があります。
融合教育
技術が経営と結びついてどのように実社会に展開されているかを理解、修得させる教育で、技術の発展の歴史、技術が新製品を生み出し市場に展開されるプロセス、それを支える技術・知財のマネジメントやビジネスに展開される理論、実例を幅広く扱います。
修士課程
(1)工学コース
最先端の科学技術の発展を目指し、環境を守り安全・安心・便利な社会を構築していく上で必要となるコアテクノロジーの中から研究テーマを選定、研究開発を進めるコースです。
(2)マネジメントコース
企業のみならず行政、団体、教育機関など経済活動を行うすべての組織活動を、効果的かつ高度に行うための考え方とスキルを備えた、マネジメントの専門家を育成するコースです。特に、科学技術の性質や機能、その革新・進化のダイナミズムに関心と理解を示す人材の育成を育てます。
博士後期課程
(1)テクノロジー(工学)領域
当諏訪圏の工業は、電子・電機・機械・精密等の加工組立型産業が主力となっており、高度な基盤技術を活かして情報通信機器・OA関連機器分野への移行が進んでいる。したがって、本博士後期課程においても、電子、電機、機械、加工、情報通信等に関する工学を本博士後期課程の中心分野とし、「テクノロジー(工学)領域」とする。この領域では。知識基盤社会に対応して自立して研究開発を行う力を身につけ、新たな技術パラダイムを開拓し、国際的に活躍し社会に貢献できる技術者や技術系経営者を養成する。この領域を修めたものには、原則として博士(工学)の学位を授与する。
(2)社会システム領域
我々の生活する社会と、工学や経営学との接点としての領域を、「社会システム領域」と名付ける。具体的には、1.環境を守り、低炭素社会を実現するための技術及びそのマネジメント、2.地域社会の安心・安全を支える地域通信ネットワークの実現、3.火災や犯罪などに技術の観点から対処する社会安全、などを体系化して学修させる。これらは、工学と社会の接点にあり、この領域を修めた者には、単に工学のみならず、より幅広い学識を有するとして、原則として博士(学術)の学位を授与する。
育成する人材
修士課程
「工学と経営学の融合教育の更なる高度化」により、学部レベルを越えた人材を育成します。
- (1)「経営がわかる技術者」「技術がわかる経営管理者」の養成
各コースを選択した学生も、技術分野から経営分野にまたがる高度な融合教育を修得することにより、幅広い知識を身につけ、企業や社会の変革に役立ちリーダーシップを発揮できる人材を養成することを目指しています。
- (2)「地域企業に貢献できる人材」の養成
政府の政策課題である地域再生を担う人材の養成は急務となっており、本大学院修士課程でも、テクノロジーコース、社会システムコース、マネジメントコースのいずれにおいても、それぞれのコースでの高度な知識と幅広い融合教育を修得した「地域企業に貢献できる高度専門職業人」の養成を目指しています。
- (3)「特徴ある先端分野の研究を深耕した人材」の養成
学部で教育研究してきた先端的な科学技術の分野をさらに研究として掘り下げることによって企業、社会で役立つ高度専門職業人の養成を目指しています。
博士後期課程
単に科学技術領域のみでなく、技術を如何に社会に具現化していくかのマネジメントにも教養を持つ人材を育成します。
- (1)「当該地域を中心とする地域に於ける技術者及び技術系経営者、技術行政職等の人材」の養成
自立して研究開発を行い、知識基盤社会に対応していく力を身につけた技術者や技術系経営者を育成する。
- (2)「修士課程(博士前期課程)を修了し、さらに学修を重ねて、自立して新たな科学技術を開拓できる実力ある人材」の養成
修士課程(博士前期課程)において修得した科学技術の專門領域を一層発展させ、自立して科学技術の研究開発に従事し、地域産業の振興及び我が国や世界の科学技術の進展に寄与し得る人材の育成を図る。
研究指導教員及びその研究分野
修士課程、博士後期課程
カリキュラム
〔修士課程〕
基幹科目 | 工学系科目 | 無線通信工学特論 ヒューマンインターフェース特論 非線形制御特論 ロボット知能特論 高速変形力学特論 デジタル信号処理特論 薄膜技術特論 航空力学特論 界面科学特論 磁気浮上技術特論 有機半導体デバイス工学特論 情報セキュリティ特論 機械学習特論 通信ソフトウェア工学特論 交通安全特論 データ分析ソフトウェアデザイン特論 無線通信システム特論 並列計算特論 センサ・エレクトロニクス実装工学特論 プラズマ物性特論 統計モデリング特論 接着工学特論 農業エネルギー工学特論 燃焼工学特論 ビッグデータ・アナリティクス特論 再生可能エネルギー特論 集団意思決定特論 教育情報システム特論 情報理論特論 脳科学特論 光半導体デバイス工学特論 |
---|---|---|
マネジメント系科目 | 知財マネジメント特論 インターネット特論 国際経営特論 リーダーシップ特論 経営戦略特論 イノベーション・マネジメント特論 アントレプレナーシップ特論 生命科学特論 特許リテラシー特論 |
|
特別研究科目 | 特別研究1a,1b 特別研究2a,2b 特別演習1a,1b 特別演習2a,2b 英語文献調査1,2 社会人特別演習1,2 |
博士後期課程
専門科目 | 特別研究科目 | 博士後期特別研究1 博士後期特別研究2 博士後期特別研究3 |
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融合教育科目 | 不確実性下意思決定後期特別演習 技術・社会相互影響後期特別演習 環境ビジネス後期特別演習 流体機械・エネルギー技術後期特別演習 ロボット・制御技術後期特別演習 医用生体分野後期特別演習 エネルギー・環境技術後期特別演習 現代生物学後期特別演習 |
ティーチング・アシスタント制度
大学院生が教員のティーチング・アシスタント(TA)として、大学の学部授業における演習、実習・実験などの指導や監督、その他の学部教育に付随する諸業務の補助者として従事する制度です。TAには、給与が支給されます。これには奨学金的な意味合いがあると同時に、教える体験を通じて技術者や社会人になるために、自ら指導する立場としてのトレーニングを積む機会を与えることで指導能力を高め、成長してほしいという期待が込められています。大学院で研究を進めながらアルバイトにもなる有意義なシステムです。
設備等の紹介
図書館
詳しくは、図書館のサイトを参照してください。
大学院生専用自習室
大学院生専用の自習室を3室設置。コース毎でのプレゼンテーションができるなど講義、演習用としても使用できる機能的な自習室となっている。
共通設備
大学院生と学部生に共通の設備はこちら。