経営情報学部経営情報学科

特徴3．さらに、「地域課題で実践力，海外ビジネス研修でグローバルな視点」を養う学びができます。

経営学と情報システムの必須知識を習得し基礎固めができた後、諏訪東京理科大学経営情報学部だからこそできるのが応用編の学びです。全国有数の中小企業集積地である諏訪地域の企業や地域諸団体との密な連携がある本学ならではの生きた学びができます。

(1)「プロジェクト＆マネジメント」の学び

「ビジネスラボ」とも連携した地域社会の課題解決にグループ活動で挑戦する「プロジェクト＆マネジメント」という授業科目を学びます。

(2)「海外ビジネス研修」の学び

地域企業にはすでに海外に進出してグローバルな事業展開をしている企業も多数あります。そのような企業のご支援ご協力をいただいて、それらの企業の海外拠点で短期・長期の研修を効果的に受けることができます。

詳しくは、経営情報学科の専用サイトをご覧ください。ここをクリック！

育成する人材

経営情報学部は、経営学を足場にしながら本学の教育の特色である「工学と経営学との融合教育」により、工学と経営学相互の視野と知識を修得させる教育を行う。これにより技術の性格や技術倫理を理解できるビジネスの専門家を育成する。

ディプロマポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）

• ・経営学と情報システムの知識において，現代社会に求められる教養と倫理観を修得している
• ・経営学と情報システムに関する専門知識を修得し，現代社会で実践できる基本的能力を有する。
• ・プロジェクトベースとグローバル人材育成教育を通して培った知識とスキルをもとに，地域ならびに国内外で活躍できる問題発見・提案・解決能力を兼ね備えている。

経営情報学科

国際競争が激化する時代の中で、地域社会を担う企業等において活躍できる実践的な基礎的能力をもった人材は極めて重要であり、本学部学科ではこのような人材の育成を目指す。ここでいう実践的な基礎的能力とは、「学力」「教養」「主体性（自主性）」の３つを指し、これらを社会の求める水準に高めて送り出す。
そのため、経営情報学部では、本学の教育の特色である「工学と経営学の融合教育」を教育の柱としながら、経営学と情報システムの知識を幅広く学び、世界の動向を見据えながらも地域に根付いたプロジェクトベースの教育により、実践力を養う。これにより、地域の窓から世界を望む視点をもって企業の課題に多面的・総合的に対応できる人材の育成を目指す。具体的に育成を目指す人材像を以下に示す。

• ・企業経営者の良き片腕となれる人材
• ・現場の課題を発見し解決ができる人材
• ・経営視点で情報システムの提案・構築ができる人材
• ・地域社会を担っている企業の事業を承継し発展させていくことができる人材

アドミッションポリシー（求める学生像）

グローバル化や情報化が進展する社会において地域の窓から世界を望む視点をもった人物を育成するために、具体的に次のような人を受け入れる。

• ・将来、社会の様々な分野（あらゆる業種の企業、公共団体など）で自分の力を発揮し、活躍したいと思っている人
• ・世の中の政治・経済・社会などの動きに興味や関心がある人
• ・コンピュータの仕組みに興味や関心がある人

特色

将来の目標をイメージして学べるコース制がスタートします

自分が進みたい将来の方向性や取得したい資格を明確にして学べる指針となるコース制を2 0 1 4 年4 月からスタートします。

「ビジネスエキスパート」、「会計・金融」、「経営科学」、「情報システム」の計4コース。履修プランとチャレンジする資格を明確にし、それに向かって学習を進めることができます。卒業単位に縛られたコース編成ではないため、その他のコースでも興味・関心のある科目を選択できる自由度の高さも魅力です。

少人数ならではの「顔の見える」教育で、学生一人ひとりをサポート

入学前新入生ガイダンスにはじまり、1・2 年ではガイダンスグループにより、一人ひとりのポートフォリオを作成し、教員と学生が一緒にキャリア設計を行っていきます。

3年次からはゼミがスタート。4年次へと継続して卒業研究をまとめていきます。また、これまで同様、入学時に全員がノートパソコンを購入。日常生活の中で使いこなしながら、出席・レポート管理など、授業や教員とのコミュニケーションツールとして効果的に活用します。

ビジネスラボの誕生で、新しい可能性を広げます

学生が地域の現実を知り、課題解決に参加できる体制を築いていくために、その拠点としてビジネスラボを新設。地域にあるリアルな状況に向き合うことにより、学生の問題発見力や解決能力といった実践力を育み、地域の活性化に貢献していきます。

研究室や学部・学科横断型のスタイルによって、他学科のE Vラボ（ 電気自動車）、エネルギーラボ、メディアラボとも連携し、実際のビジネスに役立てていくことが目標です。

カリキュラム

学びのステップ

１年次　大学で学ぶための基礎知識を修得

「知の技法」「経営数学」「コンピュータリテラシー演習」など、4年間学んでいく上でベースとなる基礎知識と技能を身につけるとともに、経済学や簿記などの基礎を学びます。

２年次　専門分野の基礎を幅広く学ぶ

統計学、マーケティング、組織心理、会計、コンピュータ、環境などに関して幅広く学び、「経営」と「情報」をより緊密な連携の中で捉えていきます。

３年次　さらに深く専門分野を学ぶ

「経営」「会計」「情報」「経営環境」などの各専門分野をより深く学ぶとともに、ゼミで調査・レポート作成・発表・討論などを通じて、論理的思考力やプレゼンテーション能力を身につけます。

４年次　４年間の学びを集大成する

専門分野の学びを集大成として、自分が研究したいテーマを設定し卒業研究に取り組みます。大学4年間の学びの成果を最大限に発揮することで、社会人となる自信にもつながります。

在学生が取得した主な資格

• ＦＰ（ファイナンシャルプランナー）
• 情報セキュリティアドミニストレーター
• 基本情報処理技術者
• 初級システムアドミニストレーター
• 販売士　1級・２級・３級
• 日商簿記　１級・２級・３級
• 秘書検定　準１級

この他にもいろいろな資格取得のサポートをしています。

カリキュラム体系（赤字は必修科目。青字は東京理科大学特別編入学対策科目）

導入基礎科目

• 英語基礎 I ・II
• 数学基礎

基礎専門科目

専門科目

経営

会計

情報

環境

専攻分野共通

卒業研究

関連専門科目

※入学後のカリキュラム等については、年度始めに配布する学修簿に沿って実施されます。

資格取得のサポート

１.情報処理関係の資格について

卒業後の進路として情報処理関係に進む学生もいます。情報処理関係に進む学生には、情報処理技術者試験を在学中や卒業後に受けることを勧めています。情報処理技術者試験は、国家が行う資格試験で、経済産業大臣が合格証書を交付します。
経営情報学科の学生が、受験する試験としては、次の3つの試験を勧めています。高校まで全くコンピュータの知識が無くても大学の勉強で、初級シスアドが2年、基本情報処理技術者が3年、ソフトウェア開発技術者が4年の目標となります。ただし、自分で問題集などを勉強する必要もあります。

• ■初級システムアドミニストレータ
• ■基本情報技術者試験（昔の情報技術者試験2種）
• ■情報処理ソフトウェア開発技術者（昔の情報技術者試験1種）

両試験の開催日は、毎年4月と10月の第3日曜日です。
情報処理技術者試験の詳しいことは、情報処理技術者試験センターのホームページで御覧ください。基本情報技術者、初級システムアドミニストレータのほかに、システムアナリスト、ソフトウェア開発者、情報セキュリティアドミニストレータなどの情報処理技術者の役割や試験の内容がわかります。
これらの資格を取得するために、次の授業が開講されています。これらの授業を受けると、自然に資格試験にチャレンジする実力を得ることができます。

２.その他の資格について

●簿記検定(日本商工会議所) 企業の経営状況を数字で見る

企業の経済的活動は、「簿記」という手法によって記録し、経営成績や財政状態という形で明らかにされます。企業の活動を内部で管理したり、また外部から企業を評価する場合、簿記会計の知識は必須と言えます。
日本商工会議所の簿記検定試験は、このような知識を身につけるなかで、多くの学習者が合格を目指して取り組んでいる資格です。通常、3級、2級、1級とレベルがあります。本学では、「経営会計研究会」というサークルで簿記検定試験の合格を目指し勉強会を行っているほか、検定試験前には3級・2級の対策講座、春休みや夏休みには1級受験者を対象に受験対策講座を開催したりしています。

詳しくは日本商工会議所のページをご覧ください。

●販売士(日本商工会議所)

販売士への道(日本商工会議所検定)－流通業で唯一の公的資格―
流通のグローバル化やＩＴ化の進展、消費者ニーズの多様化など、小売業を取り巻く環境が急激に変化しています。｢消費者のニーズは何か｣｢売上を伸ばすにはどうすればよいか｣ということを探るために、企業はあらゆる手段を用いてその答えを模索しています。
こうした中で、｢販売士｣の資格は、流通業で唯一の公的資格として評価されています。受験者は、小売業のみならず、製造業、卸売業、サービス業などへの就職を目指し、販売に携わりたい学生に広がっています。資格は、１級(経営者)２級(販売管理者)３級(販売員)のレベルがあり、本学では｢販売士研究会｣のサークル活動の中で、チャレンジしています。

●ファイナンシャル・プランナー

ファイナンシャル・プランナーのことを、通称FPと言っています。このFPという言葉は、ファイナンシャル・プランナー(Financial Planner)とファイナンシャル・プランニング(Financial Planning)という二つの意味を持っています。
ファイナンシャル・プランニングとは、顧客の①家族構成、②収入と支出(収支)、③資産と負債(資産状況)などのデータをもとに、ライフプラン上の目標を達成するために、問題点の発見と解決策の構築を行い、専門家などの協力を得ながらその実行を援助することを言います。こうした業務を担当する専門家のことをファイナンシャル・プランナーと呼んでいます。
ファイナンシャル・プランナーの役割は、老後に対する不安や教育費・住宅費の増大などの社会情勢により一層高くなっています。特に終身雇用制度の崩壊や少子高齢化が進む中で、預貯金の金利収入が期待できない上に年金制度の崩壊危機が叫ばれて老後に不安を感じる人たちが増えています。したがって、わが国では自立した生活者を育成・支援することが課題となっています。
銀行・信託銀行・証券会社、不動産会社などの相談窓口に、ファイナンシャル・プランナーの資格を持った営業担当者が顧客の相談に対応しています。こうした職業で活躍したい学生は、在学中に資格取得を目指して勉強しています。この資格を取得するためには、専門学校や出版社が開設している受験対策講座や通信講座を受講する方法が一般的です。
わが国には、国家資格のFP技能士(3級、2級)と日本FP協会が認定するAFP、CFPという二種類のFP制度があります。CFPは、米国CFP BOARD(CFP資格認定委員会)と提携し、導入された国際ライセンスです。CFP認定者と同等に評価され、高いFP技能を職業倫理に裏づけされた権威ある資格として評価されています。

●秘書検定

●秘書検定
　秘書検定は秘書としての知識や資質についての検定ですが、その内容はビジネスマナーについての知識と資質に関する検定です．ビジネス文書の書き方から始まってビジネス上の慣習にいたるまで出題されるので、秘書を目指す人ばかりではなく、ビジネス社会で活躍するための常識を学びたい人に役立ちます。
>>検定試験の詳細は、(財)実務技能検定協会のページを見てください。